意外と高い不妊治療！おおよその金額と助成金とは…？

不妊治療は高度になればなるほど高額になります。

少子化、人口減少している日本ではもっと助成するべきではないでしょうか。

不妊と助成金の現状は……。

不妊治療とは

“不妊”とは、避妊をせず通常の夫婦生活を約2年間送っていても赤ちゃんを授からないことをいいます。

これは自然妊娠の可能性をふまえたおおよその目安であるため、高齢（妊娠を想定した年齢の定義では34歳）で結婚した夫婦は2年を待たずに病院を受診する人もいます。

夫婦共に検査をして治療法が決定されます。

保険が適用されるのは、初めの段階で行うタイミング法のみです。

人工授精、体外受精、顕微授精は保険適用外となり、また先端高度医療技術であることから高額になります。

治療と価格

身体的に目立った問題がなく、ストレスによる生理不順や夫の帰宅が遅いなど夫婦生活のずれによる原因で赤ちゃんを授からない場合、タイミング法をとります。

生活改善、禁煙、適正体重などの指導とともに女性は基礎体温をつけます。

朝、目が覚めたら起き上がらず、トイレに行く前の安静状態で検温します。

私も1人目の出産から6年あいた、2人目不妊だったのでタイミング法を実践していました。

今の基礎体温計の精度はすごいんです！

2ヶ月もデータをとると、排卵予定期間にハートマークを出してくれます。

また、不規則だったり2層にならない場合は、受診をすすめるマークもでます。

医師の指導を受けてもタイミング法は保険適用でもあることから1回数千円の費用ですみます。

タイミング法では難しい場合、人工授精になります。

精子の量が少ない場合は、遠心して濃度を濃くして子宮へ注入します。

夫婦生活と原理は同じで、簡単にいえば妊娠しやすいタイミングで卵子に精子をかけます。

私の友人の旦那様で、SEXでは射精できない人がいました。

精神的なトラウマをかかえているとのことで、なかなか改善には至らず、友人はそれを承知で結婚したので子どもがほしくなったタイミングに夫婦で病院へ行き、人工授精を受けました。

身体的問題がなくても不妊になる可能性はだれにでもあるのです。

人工授精は保険適応外ですが、1回1万円から2万円程度になります。

次のステップからは技術も高度に、そして費用も急に高額になります。

体外受精。子宮から卵子を取り出して受精させる技術です。

採卵のために薬や注射を受け、その副作用で頭痛や吐き気などが起こる可能性もあることから女性への身体的負担が大きくなります。

費用も1回20万円から50万円となります。

男性の精子の数が少なかったり、運動率が悪かったり、また女性の卵子の数が少なかったり、元気がなかったり、と体外受精を数回しても受精しない場合、顕微授精となります。

これは、元気な精子をピックアップし、針で状態のよい卵子に直接注入する技術です。

費用は1回40万円から100万円となります。

不妊治療費用の幅

平均費用とされる金額には大きな幅があります。

これは保険適用外の自由診療だからなのです。

つまり、病院が金額設定できるのです。

保険適用外では検査1つとっても高額です。

○○ホルモンの検査＝2万円、△△ホルモンの検査＝3万円……と万単位で費用がかかります。

それを診察の度に検査する病院もあれば、必要な部分のみ選択して検査する病院もあります。

その時点で数万円以上の差がでます。

すべての必要項目をパック料金で表示している病院もあります。

基本的に検査や手技はどこの病院も同じです。

ただ、“腕”の違いはあります。

検査結果の判断や採卵する医師の技術差、受精や培養する培養士の技術差はでてくるのです。

そのため、病院は受診数や妊娠数を年齢別などでホームページなどに公表しています。

病院、医師を選択するのは患者本人なのです。

数値も大切ですが妊娠する確率が低い患者さんを断る病院もあります。

なので、やはり医師やスタッフとの相性がなにより大切です。

この人なら信頼して任せられるという医師を選びましょう。

なんでも心配事が聞ける看護師さんがいてくれると安心ですよね。

自分自身では見ることができない治療です。

不信感を抱いたら、病院、医師を遠慮なく代えることをおすすめします。

不妊治療はあなたたち夫婦のためのものです。

遠慮なんて必要ないんです。

要望に答えてもらえるかどうかは病院次第ですが、なんでも言える関係が一番だと思います。

不妊治療、助成金の現状

最近では内縁関係の夫婦も多くなりました。

財産分与や遺産相続などは内縁関係でも認められています。

しかし、不妊治療の助成金は法律上の婚姻をしている夫婦に限られます。

治療自体も内縁関係では受け付けない病院もあります。

別れたパートナーの精子を勝手に使用して治療を受ける女性がいるのです。

内縁関係では別れているという判断はつきにくく、パートナー同席かつ署名がないと治療はしないという対策をとっている病院もあります。

助成は所得制限があり、世帯所得（夫婦合算）が730万円以上は受けることができません。

また、平成28年度より妻の年齢制限も43歳未満と設けられました。

さらに初回が40歳未満は助成回数6回まで、43歳未満は3回までとなります。

助成金額は採卵を伴わない治療はすべて1回15万円で、採卵を伴う治療は1回目は30万円、2回目以降は15万円となります。

つまり体外受精以上の治療は多額の自費が発生するということなのです。

子どもがほしいから、不妊治療

自分の子どもがほしい。愛する人の子どもがほしい。

そんな気持ちはとても尊いと思います。

不妊治療は精神的にも身体的にも楽なものではありません。

せめて経済的負担をもっと軽減できるよう国が動いてもよいのではないでしょうか。

子どもがほしいと思う夫婦にとって、赤ちゃんを授かることはスタートに過ぎません。

ゴールではないのです。スタート地点で気持ちも家計も燃え尽きては絶対にダメなんです。

周りの人の支え、自治体の支え、国の支え、が広がっていくことを願います。